超国家・超市場論１５ 『認識形成の場』こそ、新しい社会統合機構の中核である

その『場』は、人々の認識欠乏に基づく評価共認が、三段階に亙って先端可能性に収束してゆくことによって、構築される。
人々の認識欠乏に応える最初の場（＝新しい適応態）が、『認識形成サイト』である。その場は、心ある人々をそこに収束させる最先端機能であり、そこに結集した人々に最大の活力を与える場ともなる。
しかし、その様な『認識形成サイト』は（例えば、新パラダイム派のサイトや旧パラダイム派のサイトetc）無数に存在し、場（サイト）と場の間に必然的に認識闘争＝評価競争が発生する。
この認識闘争＝評価競争という形の新しい同類闘争は、人々の評価共認によって収束・統合される。つまり、全ての『場（サイト）』は、人々の評価共認が形成する評価ヒエラルキーの下に組み込まれ、淘汰されてゆく。
そして、その評価ヒエラルキーの頂点に立つ『場（サイト）』の下に大多数の人々が収束してゆくことによって、そのサイトは『統合サイト』へと脱皮してゆく。

超国家・超市場論１４ 外向収束⇒認識収束に応える『認識形成の場』

現在すでに人々は、社会不全⇒人（ひと）収束を伴いつつ、外向収束から認識収束へと向かっている。この認識欠乏が顕在化するのは、もはや時間の問題である。それが顕在化すれば、人々が求める『新しい認識』は、人々の最先端の統合価値となり、従ってまた最強の活力源となる。

なぜなら、人類の最先端機能は観念機能であり、従って答え（に近い認識）こそが、人々の意識を統合すると共に、その答えが人々に活力を生み出し、その認識が人々の全ゆる行動の指標（モノサシ）となるからである。従って、答え（となる認識）は、まぎれもなく最先端価値であり、その下に全てを収束させる統合価値ともなり、全ゆる行動を導く指標価値ともなる。

超国家・超市場論１３ 人類の新たな活力源＝圧力源

では、人類の新たな活力源⇒圧力源は何か？
それは、すでに実現論『人類500万年のパラダイム転換』に明示されている。

＞サル→人類が共認機能→観念機能を武器に進化してきた動物であり、その生存と進化の前提条件の一つであった物的生存圧力(自然圧力と外敵圧力)⇒物的生存課題をほぼ克服し得たのだとすれば、あるいは少なくとも動物的な生存圧力はもはや主要な活力源たり得ず、従って物的生産はもはや第一義課題たり得ないとしたら、残るのは同類圧力の活力源しかない。人類は、これまで500万年に亙って自然圧力･外敵圧力だけを対象とし(そして期待・応望の同類圧力を生命源として)、共認機能と観念機能を進化させてきた。そして5500年前(日本は2000年前)、同類闘争圧力が加わるや否や、わずか数千年で、自然圧力・外敵圧力をほぼ克服してしまった。
これから先、人類は同類圧力(同類闘争圧力も含む)を主活力源として、共認機能・観念機能を更に進化させてゆくしかない。元々サルは、同類圧力を主活力源として共認機能を進化させてきたのだから、それは基本的には充分に可能である。

超国家・超市場論１２ 市場の拡大限界は、国家の統合限界でもある

市場は、社会を統合することが出来ないという決定的な統合限界を刻印されているだけではない。市場は、自分自身の内に絶対的な拡大限界をも孕んでいる。

市場は、生存圧力(実体的には貧困の圧力)に基づく私権闘争を圧力源＝活力源にしている。従って、市場活動によって物的な豊かさが実現すれば(＝貧困の圧力が消滅すれば)、必然的に市場は活力源を失って衰弱(＝縮小)してゆく。そして、むしろこの矛盾と限界こそ、市場の現実に差し迫った絶体絶命の限界である。
もし、国家(国債)による延命策がなければ、(バブル化もせず)市場はすんなり縮小過程に入った筈である。要するに、このまま市場を放置すれば市場は急速に縮小し、国家が延命策を施し続ければ国家が崩壊する。一体、どうすれば良いのか？

超国家・超市場論１１ 市場は社会を統合する機能を持たない

「身分」も「お金」も、評価指標として夫々の社会で固く共認されており、その共認圧力が夫々の社会での最大の圧力源＝活力源にもなっている。しかし、この両者には大きな違いがある。
その違いは、根本的には、身分を作り出す国家が闘争圧力に対応した「集団（統合）適応」の存在であるのに対して、お金を作り出す市場は闘争圧力からの抜け道としての「共生（取引）適応」の存在である点に由来している。
身分（という評価指標）は、肉体的に備わった統合原理である力の序列共認を下敷きにしており、それが上から下まで貫通する身分という観念に置換された事によって、社会全体を統合する機能を持ち得ている。
それに対してお金は、私的な交換の場での評価指標にすぎず、交換の行われる局部・局部では統合機能を持ち得ても、社会全体を統合する機能は持ち合わせていない。